日本生命保険相互会社の基礎研究所におけるチーフエコノミストの斎藤太郎氏によれば、昨年から鈍化している日本の食料品価格の伸びは、夏ごろにかけて加速すると見込まれている。斎藤氏は、2022年以来の高いインフレが続いたことで、日本企業が値上げにより積極的になってきたと指摘した。生鮮食品を除くコア消費者物価は、4月の1.4%から夏の間に2.0%を超える水準まで上昇する見通しで、その主因として原油コストの急騰が挙げられる。
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